【調査レポート】上場企業の約5割が導入する「プロ人材活用」の実態調査を発表

株式会社パソナJOB HUB（本社：東京都港区、代表取締役社長：髙木元義、以下「当社」）は、「プロ人材の活用状況と満足度に関するアンケート調査」を実施いたしましたので、その結果をお知らせいたします。

 

調査サマリ―

 

調査概要

・調査期間：2026年2月25日-3月9日
・調査対象：従業員数100名以上の企業に属する部長職以上の方
・調査方法：インターネットによる任意回答
・調査人数：840名（スクリーニング調査時22,502名）

 

上場企業の約5割が「プロ人材活用の経験あり」と回答

プロ人材活用サービスの導入状況を調査したところ、「現在活用・導入している」と回答した企業は、東証プライム上場企業では89.9%、東証スタンダードで76.6%、東証グロースで77.3%でした。上場企業全体で見ると、約50%が「現在活用・導入している」と回答しています。
「上場していない」「（上場区分を）把握していない」企業においても、73.8%が「現在活用・導入している」と回答しており、プロ人材活用サービスが、課題解決の選択肢として一般化していることがうかがえます。

 

部長クラスが「成果・結果」を重視する一方、役員は「人材育成」や「組織成長」を重視

プロ人材活用サービス導入の決め手を調査したところ、部長クラスでは「専任担当者によるサポートがある」「自分の会社の企業文化にマッチしている」「コストパフォーマンスが高い」といった回答が多くなった一方、役員では「支援ノウハウが社内に蓄積される」「中長期での伴走支援が可能」が多数となりました。
部長クラスは「成果・結果」を、役員は「人材育成」や「組織成長」の観点を重視する傾向が見られます。

 

プロ人材活用のきっかけは「緊急度」と「重要度」

プロ人材活用サービス導入のきっかけを調査したところ、「短期間で成果を出す必要があった」が51.1%で最多となりました。続けて「必要な期間のみ稼働できる人材を確保したかった」が多いことから、差し迫った状況でプロ人材活用が検討されるケースが多いことが分かります。
また、「社内に当該領域のノウハウが不足していた」「高い専門性を有した専門家の知見が必要だった」「新規事業／プロジェクトの開始にあたり必要だった」という回答が、不確実性が高く将来の予測が困難な現代における、企業経営の難しさを示しています。

 

最後に

近年の人材をコストではなく投資と捉える「人的資本経営」の潮流を受け、企業は人材を自社で「所有」するのではなく、必要な時に外部の知見を「共有」するスタイルへとシフトしつつあります。外部人材を積極的に活用している企業は、活用していない企業に比べてイノベーション創出率や収益性が向上するというデータからも、外部の知見が企業の成長に欠かせないことは明らかです。
プロ人材活用は今後ますます、難局化する経営の意思決定に重要な選択肢になるといえるでしょう。

 

※本調査結果を引用する場合は、必ず「株式会社パソナJOB HUB」および「ProShare（プロシェア）」の記載とサイトURLへのリンクをお願いします。

 

本件に関するお問い合わせ先
株式会社パソナJOBHUB　ProShare事業部　マーケティング部
お問い合わせフォーム：https://pasona-jobhub.co.jp/contact/inquiry-komon/
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